オフィス家具の処分方法6選｜デスク・チェア・ロッカーの捨て方と注意点
オフィスの移転や閉鎖、レイアウト変更などで、デスク・オフィスチェア・ロッカー・書庫などが不要になることがあります。
家庭で使っている家具であれば自治体の粗大ごみに出せることがありますが、事務所や店舗など事業活動によって出た家具は、家庭の粗大ごみと同じ方法では処分できない場合があります。
また、まだ使用できるオフィス家具なら、廃棄する前に買取やリユースを検討できることもあります。
この記事では、オフィス家具を処分する主な方法と、それぞれの特徴、処分するときの注意点について解説します。
オフィス家具を処分する6つの方法
不要になったオフィス家具の処分方法は、大きく次の6つがあります。
- 購入した販売店やメーカーに相談する
- 買取業者やリユースショップへ売る
- オフィス移転業者へ相談する
- 廃棄物処理業者へ依頼する
- 専門業者へまとめて依頼する
- 譲渡・再利用する
家具の種類や数量、状態によって適した方法が変わります。
1．購入した販売店やメーカーに相談する
オフィス家具を買い替える場合は、購入する販売店やメーカーが古い家具の引き取りに対応していることがあります。
新しいデスクやチェアを搬入するときに、既存の家具を同時に搬出してもらえるため、入れ替え作業をまとめられるのがメリットです。
ただし、
- 購入商品が対象になっているか
- 他社製品も引き取れるか
- 引き取り料金はいくらか
- 搬出作業が料金に含まれるか
などは事前に確認しておきましょう。
大量の家具や、購入を伴わない処分には対応していないこともあります。
2．買取業者やリユースショップへ売る
状態の良いオフィス家具は、処分する前に買取を検討できます。
特に、
- オフィスチェア
- デスク
- キャビネット
- 書庫
- ロッカー
- 会議用テーブル
- 応接セット
などは、メーカー・モデル・年式・数量によって買取対象になる場合があります。
買取されやすいオフィス家具
一般的には、使用年数が短く、状態が良いものほど査定されやすくなります。
複数の家具が同じメーカー・シリーズで揃っている場合や、まとまった数量がある場合も評価されることがあります。
一方で、
- 大きな傷や汚れがある
- サビや破損がある
- 古いモデル
- 搬出費用の方が高くなる
といった家具は、買取が難しい場合があります。
廃棄する前に査定してもらうことで、処分量や処分費用を減らせる可能性があります。
3．オフィス移転業者へ相談する
事務所を移転する場合は、引っ越しや移転を担当する業者に不要家具の処分について相談する方法もあります。
移転作業と同時に、
- 新しい事務所へ運ぶ家具
- 処分する家具
- 買取に回す家具
を仕分けできるため、移転作業をまとめやすくなります。
ただし、すべての移転業者が廃棄物の処理まで行えるわけではありません。
実際の処理を別の業者へ委託するケースもあるため、どのような方法で処理されるのか、費用に何が含まれるのかを確認しておくことが大切です。
4．廃棄物処理業者へ依頼する
使用できないオフィス家具を廃棄する場合は、廃棄物処理業者へ依頼する方法があります。
事業所から排出される不要品は、家庭から出る粗大ごみとは扱いが異なります。
また、廃棄物の種類や材質によって処理区分が異なるため、地域のルールや廃棄物の種類に応じた適切な処理方法を確認する必要があります。
特に大量のオフィス家具を処分する場合は、
- 家具の種類
- 材質
- 数量
- 搬出条件
- 処理方法
などを事前に伝えて見積もりを取りましょう。
事業系廃棄物と産業廃棄物の違いについては、こちらで詳しく解説しています。
→ 産業廃棄物収集運搬とは？一般廃棄物との違いや許可・処理方法
5．専門業者へまとめて依頼する
デスクやロッカー、書庫などが大量にある場合や、自社スタッフだけでは搬出できない場合は、搬出作業まで対応する専門業者へ相談する方法があります。
たとえば、
- デスク20台
- オフィスチェア30脚
- ロッカー
- 書庫
- パーティション
- OA機器
などが混在している場合、一つずつ別々の方法で処分するより、まとめて整理した方が作業しやすいケースがあります。
特に、
- 退去日が決まっている
- エレベーターの使用時間が決まっている
- 養生が必要
- 大型家具の解体が必要
- 人手が足りない
といった場合は、搬出作業まで含めて検討するとよいでしょう。
オフィス家具が大量にあり、仕分け・搬出までまとめて依頼したい場合は、コーモドの「オフィス・事務所の不用品回収・片付けサービス」をご覧ください。
［オフィス・事務所の片付けを相談する］
6．譲渡・再利用する
まだ使用できる家具であれば、廃棄せずに他の事業者や団体へ譲る方法もあります。
知人の会社や関連企業、新しく事務所を開設する事業者などに譲渡できれば、処分費用を抑えられます。
ただし大型家具の場合は、
- 搬出
- 運搬
- 搬入
が必要になるため、運搬費を含めて検討する必要があります。
無料で譲ったとしても、運送費が高くなれば結果的に費用がかかる場合があります。
オフィス家具は自治体の粗大ごみに出せる？
ここは特に注意が必要です。
家庭で使用していた机や椅子であれば、自治体の粗大ごみ制度を利用できる場合があります。
しかし、会社・事務所・店舗など事業活動によって排出された家具は、家庭向けの粗大ごみ収集の対象外となるのが一般的です。
「家庭用と同じ机だから粗大ごみに出せる」という判断は避け、事業所が所在する自治体のルールを確認してください。
オフィス家具の種類別の処分方法
オフィスデスク
スチール製の事務机は重量があり、一人で搬出するのが難しいことがあります。
引き出し部分を取り外したり、分解可能な机は天板と脚部分に分けたりすることで搬出しやすくなります。
まとまった数量がある場合は、搬出作業を含めて見積もりを取った方が効率的です。
オフィスチェア
比較的搬出しやすい家具ですが、数量が多いと保管場所や運搬手段が必要になります。
有名メーカーや比較的新しいモデルは買取対象になる場合があるため、処分前に査定を受ける方法もあります。
ロッカー・書庫
スチールロッカーや書庫は大型で重量があります。
上下に分割できるタイプもありますが、連結されていたり壁面に固定されていたりすることもあります。
無理に動かすと床や壁を傷つける可能性があるため、搬出経路を確認してから作業しましょう。
パーティション
自立式のパーティションであれば比較的撤去しやすいですが、床や壁へ固定されているタイプは取り外し作業が必要です。
電気配線などが組み込まれている場合は、専門業者への確認が必要になることもあります。
OA機器
パソコンやプリンター、複合機などは、家具とは異なる注意が必要です。
特にパソコンやHDDには会社情報や顧客情報が保存されている可能性があります。
処分前に、
- データ削除
- HDDの物理破壊
- 記録媒体の確認
などを行ってください。
オフィス家具を処分するときの費用は何で変わる？
オフィス家具の処分費用は、単純に家具の数だけで決まるわけではありません。
主に次の条件で変わります。
家具の数量
デスク数台程度と、事務所一室分では必要な車両や人員が異なります。
家具の大きさ・重量
大型書庫やロッカー、重量のある什器は搬出に複数人必要になることがあります。
搬出経路
階段作業、エレベーターの有無、通路の幅、トラックを停められる位置などによって作業量が変わります。
解体作業
大型デスクや固定された什器などは、搬出前に解体が必要になる場合があります。
養生
オフィスビルではエレベーターや共用通路の養生を求められることがあります。
大量に処分する場合は、家具1点ごとの処分料金だけではなく、搬出・車両・人員まで含めた総額で比較することが重要です。
オフィス家具を処分する前に確認しておきたいこと
退去日から逆算する
オフィス移転や閉鎖の場合、退去日直前に家具が残っていると原状回復工事に影響することがあります。
余裕を持って処分日を決めておきましょう。
ビル管理会社へ確認する
オフィスビルによっては、
- 搬出可能時間
- エレベーター使用時間
- 養生範囲
- 搬出車両の駐車場所
などが決められています。
事前に管理会社へ確認しておくと作業がスムーズです。
買取できるものを先に分ける
すべてを廃棄物として扱う前に、再利用できるものがないか確認します。
買取やリユースができれば、処分する量そのものを減らせます。
データや書類を確認する
書庫・デスク・キャビネットには、書類や記録媒体が残っていることがあります。
搬出前に社内で確認しておきましょう。
少量と大量では処分方法を変える
オフィス家具が1～2点だけなら、販売店への相談や買取、譲渡などでも対応しやすいでしょう。
一方、
- オフィス移転
- 閉鎖
- 廃業
- フロア全体のレイアウト変更
などで大量の家具を処分する場合は、個別に処理するほど手間が増えます。
大量処分では、買取できるものと処分するものを分けたうえで、搬出方法までまとめて考える方が効率的です。
オフィス家具は「捨てる前の仕分け」が重要
オフィス家具を処分するときは、最初からすべてを廃棄する必要はありません。
まず、
再利用するもの
買取できるもの
譲渡するもの
廃棄するもの
に分けて考えると、無駄な処分を減らせます。
特にデスクやチェア、キャビネットなどは、状態によっては再利用できることがあります。
オフィス家具の数量が多く、自社だけで仕分けや搬出が難しい場合は、専門業者へ相談する方法もあります。
オフィス家具の処分方法まとめ
オフィス家具には、主に次の処分方法があります。
- 販売店やメーカーへ相談する
- 買取・リユースを利用する
- 移転業者へ相談する
- 適切な廃棄物処理業者へ依頼する
- 搬出を含め専門業者へ相談する
- 他社や団体へ譲渡する
重要なのは、まだ使える家具まで最初から廃棄しないことです。
買取や再利用が可能かを確認したうえで、残った家具を適切な方法で処分すると、費用や廃棄量を抑えやすくなります。
事務所全体の家具・OA機器・残置物をまとめて整理したい場合は、コーモドのオフィス・事務所の不用品回収サービスで搬出・仕分けについてご相談いただけます。
オフィス家具の処分にお困りの場合はご相談ください
デスク・チェア・ロッカー・OA機器などが大量にあり、自社での搬出が難しい場合は、仕分けから搬出まで対応できます。
投稿者プロフィール
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2007年の創業の神奈川県川崎市内のリサイクルショップ。不用品回収と買取を1５年以上の実績。これまでに累計10,000件以上の不用品回収・買取を行い、多くのお客様から信頼を得てきました。古物商許可証を取得し、法令を遵守した運営を行っております。お客様のご要望に迅速・丁寧に対応し、環境にも配慮したリサイクルの徹底を心がけています。
お譲りいただいた不用品はリユース・リサイクルの分別を行い、最終的に残るものは一般廃棄物許可業者に委託をして処理されています。
【古物商許可】神奈川県公安委員会第４５２５２０００８２９６号
当社は、川崎市を中心に横浜・東京の不用品回収や遺品整理・残置物撤去を専門とするリサイクル業者です。
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